日本の総広告費の推移
株式会社電通は2月24日、2021年における媒体別・業種別の広告費を推定した「2021年 日本の広告費」を発表した。日本の総広告費は前年比110.4％の6兆7998億円で、そのうち「インターネット広告費」は2兆7052億円だった。「新聞広告費」「雑誌広告費」「ラジオ広告費」「テレビメディア広告費」を合計した「マスコミ四媒体広告費」の2兆4538億円を、インターネット広告費が初めて抜いた。
総広告費は、上半期はコロナ禍による緊急事態宣言やまん延防止等重点措置に伴い減少。しかし、下半期はコロナ禍からの回復と東京オリンピック・パラリンピックなどが広告費を押し上げた。
インターネット広告費は前年比121.4％の成長。要因としては、コロナ禍による巣ごもり需要の増加、東京2020オリンピック・パラリンピック、動画配信広告の広がり、後述する「マスコミ四媒体由来のデジタル広告費」が挙げられる。
インターネット広告費の内訳は、「媒体費」が前年比122.8％の2兆1571億円、「物販系ECプラットフォーム広告費」が同123.5％の1631億円、「インターネット広告制作費」が同113.2％の3850億円となっている。
この調査では2018年より、マスコミ四媒体がインターネットで展開する広告「マスコミ四媒体由来のデジタル広告費」の推定を公表している。「媒体費」のうち「マスコミ四媒体由来のデジタル広告費」は前年比132.1％の1061億円で、3年連続の二桁成長となった。
内訳は、「新聞デジタル」が前年比123.1％の213億円、「雑誌デジタル」が同130.0％の580億円、「ラジオデジタル」が同127.3％の14億円、「テレビメディアデジタル」が同146.8％の254億円となっている。
媒体別広告費（2019年～2021年）
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